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毎日新聞海外版変態記事騒動 続々
拙ブログ関連ネタ     

こういう楽しい…いや厳しい展開になっているようですが
毎日jpのビジネスモデルが事実上の破綻、低俗記事乱発で広告出稿が激減

【Technobahn 2008/7/9 11:18】毎日新聞社が提供を行っているオンラインニュースサイト「mainichi.jp」の広告モデル
に基づくビジネスモデルが事実上の破綻に追い込まれていたことが9日までに明らかとなった。

 毎日新聞社が提供を行っていた英文サイトのコーナー「WaiWai」で日本人を辱める自虐的な低俗記事を外国人向けに提供していたことが先月になってから発覚。これが契機となり、「mainichi.jp」に対する広告の掲載を求める企業が激減し、今月に入ってからは事実上、広告掲載主はほとんど居なくなってしまう状況となってしまったことが原因。

 毎日新聞社は2004年までは自社サイト上でニュース記事の提供を行ってきたが、黒字化が困難な状況となったことから、2004年4月からはマイクロソフトと提携することによって「msn」のサイト上で、「MSN毎日インタラクティブ」という名称でニュース記事の提供を行う方向に切り替えた。しかし、マイクロソフトとの蜜月関係もマイクロソフトが産経新聞社との提携に乗り換えたために破綻。昨年、10月からは改めて独自のサイト(mainichi.jp)に切り替えざるを得ない状況となっていた。

 「mainichi.jp」の運営は当初は厳しいものになると見られていたが、その後はヤフーに提供しているニュース記事に自社サイトヘのリンクを埋め込むことによってヤフー経由の流入の拡大を目指すことでサイトの利用者数も急増。今年の2月時点の調査では、「mainichi.jp」の利用者数は月間 518万3000人にも及び、新聞社系のサイトでは読売、朝日、日経はもちろんのこと、自らを追い出した「msn産経ニュース」の利用者数も追い越して首位に踊りでていた。

 「mainichi.jp」のビジネスモデルは端的に述べるとヤフー向け提供しているニュース記事の中に自社サイトのリンクを埋め込むことによってヤフー経由で利用者の流入を招くと同時に、ヤフーが一部の法人サイト向けに提供しているアドネットワークの広告を導入することによって広告収益を得ようとしようとするものとなる。この広告モデルの場合、毎日新聞社側はヤフー経由で利用者の流入とそれに見合う広告収益を上げられると同時に、ヤフーは記事の提供を受けることができる上に、毎日新聞社のサイトに広告を配信することによって、広告収益の営業マージンを受け取ることができるため、両社ともにWIN-WINの関係を構築することが可能となるはずだった。

 大手メディアが自社が報じていた記事が元となり、経営難に陥るというケースは珍しいことではなく、1998年には米高級誌の「ニューリパブリック」の有名記者が、読者からの受け狙いで捏造記事を乱発して解雇に追い込まれると同時に、雑誌の経営を揺るがす自体に追い込まれるという状況も起きていた。

 この問題に対してマスコミ関係者の間では「人の噂も七十五日」、2~3ヶ月も経てば広告の出稿も戻るのでは、といった声の他、問題を一番、楽観視しているのも他ならない毎日新聞社自体といった声も上がっている。

 オンラインニュースサイトの収益が激減したといっても、会社全体で占める割合はまだまだ少ないのが現状。

 毎日新聞社の姿勢はとりあえずは事態を静観ということのようだ。
http://www.technobahn.com/cgi-bin/news/read2?f=200807091118&page=2
しかし、最後の方のこの文章(再度引用)
この問題に対してマスコミ関係者の間では「人の噂も七十五日」、2~3ヶ月も経てば広告の出稿も戻るのでは、といった声の他、問題を一番、楽観視しているのも他ならない毎日新聞社自体といった声も上がっている。

毎日本体が、こう考えているとしたら、甘い、甘い、あま~い!!!お客様たる購読者をなめすぎ。
やれやれ、「あるところ」提携先から外すように要請のメールしようかな。

それにしても、かつて毎日新聞は正月元旦のトップ記事でネットの匿名ユーザーを小馬鹿にする記事を書いたことがあるのだが、見事に因果応報にはまったというのか。



ところで、この「事件」に対応する毎日新聞の部局にメールを送ると
 スパムメールの餌食に遭う
という噂が広まっている。
このブログによると、
1)取得後ほとんど使ってない=世間では全然知られてないメールアドレス を使い、問題の毎日新聞アドレス宛に意見メールを送る
2)メールを送ったその日から、今まで一通もメールが来てなかったそのメールアドレス宛にスパムメールが大量に到着するようになった
という。情報を扱う、特に個人情報も扱う会社としてはこの脇の甘さ、致命的というか…。それとも毎日のことだからやっぱりわざと?ヾ(--;)

ところで、このブログによると毎日新聞は海外向けには全く正反対ともとれる説明をしておるようだが
ところが、毎日新聞は英字版のサイト閉鎖告知文については、日本語版の謝罪文とは違う内容のもの(誤った情報を流したことへのお詫びではなく、旧来の内容を楽しみにしていた外国人読者へのサイト中断の詫び)を掲載していて、これについては国内向けには釈明もしていない。
確かに問題のアドレスをみると

毎日新聞社は金曜日にマイニチ・デイリー・ニューズWaiWaiコラムの不適当な記事の出版に応じました、コラムを担当して3カ月の訓練上の休暇をマイニチ・デイリー・ニューズ記者に発行して。

また、監督の責任は質問されました、そして、罰はDigitalメディア事業部(彼のタイトルは1カ月奪い取られた)の時間副総支配人でマイニチ・デイリー・ニューズManaging Editor Hiroshi高橋とDigitalのメディア事業部の総支配人Akihiko Isonoに渡されました。(彼のタイトルは2カ月高橋から奪い取られました)。

さらに、1カ月1カ月の彼のディレクター補償の20パーセント、およびユタカの社長に時間専務理事のAsahinaを返して、Digitalメディア事業部Executive Supervisor--戻るよう命令されたのにディレクターとDigitalメディア事業部のExecutive Supervisor長谷川篤(当時、Digitalメディア事業部の総支配人であった)が彼のディレクター補償の10パーセントを返すよう命令されました。

Mainichi Newspapersは、多くの読者を担当している記者が日本の雑誌から下品な記事を引用したときされた翻訳と不適当な描写の結果、マイニチ・デイリー・ニューズサイトで不愉快にしたと判断しました。 また、信用がその結果インターネットで受ける批評に失われたと判断されました。

監督は、長日月の間、記事をチェックしないことへの彼らの責任の上で説明するために呼ばれました。 WaiWaiは6月21日に止められました。

「' 本当に、私たちは損をしている'本紙の読者信用に残念です。」「私たちは、真剣にこの問題をよく考えて、信じられるウェブサイトを編集して、製作するのに完全な努力をそそぐつもりです。」と、長谷川篤、ディレクター、およびDigitalメディア事業部Executive Supervisorは言いました。

現在のWaiWaiコラムの前任者は1989年10月に最初に、マイニチ・デイリー・ニューズの印刷された版で運ばれました。 新聞の公表が中断した後に、私たちは2001年4月19日のマイニチ・デイリー・ニューズウェブサイトのWaiWaiを走らせ始めました。

Editorial部(英語を母国語とする人日本在住と、貢献している作家である)が雑誌で走るとコラム、話を引用するのによる日本社会と習慣のイギリスの局面での導入を書いたマイニチ・デイリー・ニューズの記者は日本で発行しました。

雑誌記事の品揃えは主に記者によって実行されました。

5月の2008下旬に、私たちはコラムについて批判的であった意見を受け取り始めました、「内容は下品であり過ぎること」や「話は海外で日本人の人々を誤解できたことなど」ように。

コラムの話を調べた後に、私たちは、それらのいくつかが不適当であることがわかって、サイトからそれらを削除しました。 私たちは、それらのすべてへのアクセスを妨げる対策を実施している間、コラムの他の話を調べ続けていました。

6月の中旬では、削除された話のいくつかが毎日新聞社に関係ない多くのウェブサイトで運ばれました、そして、私たちはさらなる批評と抗議を受けました。

コラムにおける、話のさらなる調査の後に、1つの話では、記者がオリジナルの雑誌記事に含まれなかった情報を加えたと確認されました。 私たちは私たちが人格を欠いていた情報を広めて、コラムを完全に取り消したという事実をよく考えました。

私たちは次に、日本の、そして、イギリスのサイトでこの問題と謝罪について説明を走らせました。 また、私たちは6月25日に毎日新聞の朝刊で謝罪広告を出しました。

内部調査の間、記者は言いました: 「私は雑誌記事を引用することによって、日本の習慣の局面であると考えたものを導入しましたが、私が引用した話の品揃えは不適当でした。」 「すみません。」

編集部(コラムにおける、話の書くことを記者に任せた)は話の中身を十分チェックしませんでした、そして、管理職のものは編集部を十分監督しませんでした。

関連した動きで、私たちの多くの会社の女性スタッフ作家と他のこの件と罰則処置を条件として決して責任がない従業員を厳粛に中傷して、中傷するメッセージとイメージの洪水は、オンラインに見えました。 毎日新聞社は明確に名誉棄損を構成するそのような不法な行為に対して訴訟を起こすと決心しています。
http://mdn.mainichi.jp/culture/waiwai/ ※原文英語、翻訳はexcite利用
確かに、読者に対する謝罪というのは「ネット掲載をやめた」その一点に対してのみで、掲載中止に至ったのはネットからのクレームによるもので、問題の記事は記者が勝手に書いた物、毎日新聞はかわいそうな被害者といわんばかりの内容である。

<おまけ>
毎日新聞は自分のサイトに「google」「yahoo!」などからの検索ロボットによる検索を拒絶するタグを埋め込んでいるようなのだが(爆)
User-agent: *

Disallow: /
http://mdn.mainichi.jp/robots.txt
※タグの説明については「とほほのweb入門」、「CyberLibrarian」参照下さい。
検索拒否してるニュースサイトって…要は「一見のお客様お断り」ということか?毎日新聞は自分は超高級料亭レベルのつもりなのか?
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テーマ:毎日新聞 - ジャンル:ニュース

日本の世界のマスゴミ様江 | 23:40:51 | Trackback(1) | Comments(0)
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法律 名誉毀損
『のまねこ事件』より大事に!毎日新聞は“全国の女性を敵に ...... 毎日新聞社は、明確に名誉棄損を構成するそのような不法な行為に対して訴訟を 起こすことを決定しました。 和文では 「不適切」 と形だけ認めていますが、英文では・・・ 「ネットで馬鹿が騒いでいます?... 2008-07-15 Tue 18:37:17 | つまんない時には?

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